所有している土地があり、これから家を建てたいと考えている方の中には
まず何から始めたらいいかさっぱり分からない
専門知識が全くないので、業者や家選びに必要なことなど正しく判断ができるか不安…
このようにお悩みの方も多いのではないでしょうか?
今回はそんな初心者さん向けに「家を建てる流れと注意点」を分かりやすくまとめてみました!
家を建てるには計画的なスケジュールが重要です。
本記事では、初めての家づくりでも安心して進められるよう、全体の流れを分かりやすく解説します。
夢のマイホームを実現するための第一歩を踏み出しましょう。
- 0.1. 【土地あり】家を建てる前に確認しておくべきこと
- 0.1.1. ①地盤調査や境界線のチェックをする
- 0.1.2. ②法規制の確認をする
- 0.1.2.1. ◉ 用途地域:住宅が建てられるかどうか
- 0.1.2.2. ◉ 建ぺい率や容積率を確認する
- 0.1.2.3. ◉ 防火地域の指定を確認
- 0.1.2.4. ◉ 建築確認申請の必要性
- 0.1.3. ③登記情報で所有権の確認をする
- 0.2. 【土地あり】家を建てる流れ | 8つのステップ
- 0.2.1. ①予算の検討とイメージづくり
- 0.2.2. ②建設業者選び
- 0.2.2.1. 「ConstRoom」なら気軽に全国の業者さんとチャットで質問可能
- 0.2.3. ③間取りプランと見積もりの依頼
- 0.2.4. ④仮契約
- 0.2.5. ⑤住宅ローンの仮審査
- 0.2.6. ⑥工事請負契約の締結
- 0.2.7. ⑦着工から完成まで
- 0.2.8. ⑧最終確認と引き渡し
- 0.3. 【土地ありで家を建てる場合】よくある質問と回答
- 0.4. まとめ |「Constroom」で土地ありで家を建てる流れをプロに相談してみよう
【土地あり】家を建てる前に確認しておくべきこと
土地を所有している状態で家を建てる場合、まずは土地の状況を詳しく確認することが重要です。
これにより、後々のトラブルを防ぎ、スムーズに家づくりを進めることができます。
以下の3点を必ず確認しましょう。
確認しておくべきこと3つ
- 地盤調査や境界線のチェックをする
- 法規制の確認をする
- 登記情報で所有権の確認をする
それぞれ詳しく解説していきますね。
①地盤調査や境界線のチェックをする
地盤調査は、土地の安全性を確認する上で欠かせません。
軟弱地盤の場合、地盤改良工事が必要となり、追加費用が発生する可能性があります。
軟弱地盤:地震の際に揺れが大きくなる可能性がある土地
特に埋立地や川沿いの土地は、地盤が不安定なことが多いため、注意が必要です。
地盤調査では以下の点を確認します。
- 土地の支持力
- 地下水の状況
- 液状化の可能性
土地を買う前であれば、ボーリング調査の証明書などが付いた土地を買うことをオススメします!
境界線のチェックも重要です。
隣地との境界が不明確だと、建築可能な範囲が制限されたり、トラブルの原因となったりする可能性があります。
境界線のチェックでは以下の点を確認します。
- 隣地所有者との立ち会い
- 境界杭の確認
- 必要に応じて測量の実施
これらの調査結果によっては、設計の変更や追加工事が必要になる場合があります。
早い段階で確認することで、予算や工期への影響を最小限に抑えることができます。
②法規制の確認をする
建築基準法や都市計画法などの法規制により、建築可能な建物の規模や用途が制限される場合があります。
ここは家を建てる際の面積や高さ、仕様などに関わってくるため、早い段階で確認しておきましょう!
主な確認項目は以下の通りです。
◉ 用途地域:住宅が建てられるかどうか
まず、建てたい場所の用途地域を知ることが大切です。
用途地域とは、その地域にどんな建物をどのくらいの大きさで建てられるかを決めたルールです。
用途地域については、以下の方法で確認ができます。
用途地域の確認方法5選
- 自治体の窓口やホームページで確認する
- 国土交通省の国土数値情報で調べる
- 不動産会社に問い合わせる
- 用途地域マップを利用する
- 全国の市区町村の用途地域を閲覧可能
- 地図上に用途地域が色分けされて表示される
- 都市計画図を閲覧する
用途地域マップや都市計画図の情報が最新でない場合があるため、複数の方法で確認することができます。
◉ 建ぺい率や容積率を確認する
建物の大きさの制限についても確認していきましょう。
用途地域を調べると、建ぺい率と容積率も分かりますよ。
- 建ぺい率:敷地に対して、建物が占める面積の割合
- 容積率:敷地に対して、建物の床面積の合計の割合
これらの数値を見れば、どのくらいの大きさの家が建てられるかが分かります。
◉ 防火地域の指定を確認
次に、防火地域の指定を調べます。
これは火事の危険性に応じて決められています。
防火地域の指定を確認する方法には、以下のようなものがあります。
防火地域の指定を確認する方法
- 自治体の都市計画課(建築指導課・都市政策課・まちづくり推進課など)に問い合わせる
- 正確な調査のため、住宅地図を持参することが推奨されます
- 担当者の説明をメモすることが重要です
- インターネットで検索する
- 「◯◯市 防火地域」のように検索すると、情報が得られる場合があります
- 都市計画図を閲覧する
- 自治体のウェブサイトで公開されている場合があります
- 不動産会社に問い合わせる
これらの方法を組み合わせて確認することで、より正確な情報を得ることができます。
防火地域に指定されていると、窓や外壁に特別な材料を使う必要があり、費用が増えることがあります。
◉ 建築確認申請の必要性
家を建てる前には、「建築確認」という手続きが必要です。
これは、計画している建物が法律に合っているかをチェックするものです。
- 10m²以上の増築や改築の場合も必要
- 設計事務所や施工会社が代わりに申請してくれることが多い
以上の方法で、基本的な法規制は自分で調べることができます!
ただし、専門的な内容も多いので、分からないことは不動産会社や建築会社に相談しましょう。
③登記情報で所有権の確認をする
土地の登記情報を確認し、所有権や抵当権の有無を確認することも重要です。
以下の点を特に注意して確認しましょう。
登記情報で確認するポイント
- 所有者名義:自分の名義になっているか
- 抵当権の有無:金融機関などの抵当権が設定されていないか
- 地目:宅地になっているか(農地の場合は転用手続きが必要)
- 接道状況:建築基準法上の接道要件を満たしているか
登記情報の確認は、法務局で行うことができます。
不明な点がある場合は、専門家(司法書士や土地家屋調査士)に相談するのも良いでしょう。
これらの確認を怠ると、建築途中で問題が発覚し、工事の中断や追加費用の発生など、深刻な事態を招く可能性があります。
土地ありで家を建てる際は、まずこれらの点をしっかりと確認することが、スムーズな家づくりの第一歩となります。
【土地あり】家を建てる流れ | 8つのステップ
土地ありの状態で家を建てる場合、大まかに以下の8ステップで進めていきます。
各ステップを詳しく見ていきましょう。
①予算の検討とイメージづくり
家づくりの第一歩は、予算の検討とイメージづくりです。
予算の検討では、以下の点を考慮します。
- 自己資金の額
- 住宅ローンの借入可能額
- 諸経費(登記費用、仲介手数料など)
予算が決まったら、次はイメージづくりです。
- 希望する間取り
- 必要な部屋数
- こだわりたい設備や素材
- 家の雰囲気やスタイル
家族の意見を聞きながら、「耐震性は必須」「間取りをオリジナルにしたい」「収納スペースを増やしたい」など、外せないポイントを書き出してみましょう!
この段階で、住宅雑誌やインターネットで情報を集めたり、モデルハウスを見学することで、イメージが具体化しやすくなります。
実際に住宅展示場を訪れることでリアルなサイズ感やデザインを体感することができますよ。
おしゃれなモデルハウスを見ると「こんな家に住みたい」と思うことがありますが、「実際に自分たちが暮らしたらどうか」という生活者目線でチェックしましょう!
②建設業者選び
予算とイメージが固まったら、次は建設業者を選びます。
以下の点を考慮して選びましょう。
建設業者を選ぶ時のポイント
- 施工実績と評判
- アフターサービスの内容
- 提案力と対応の柔軟性
- 資金計画のサポート体制
- 保証制度の有無
見積もりの内容や提案の質、担当者の対応などを総合的に判断して、信頼できる業者を選びましょう。
「ConstRoom」なら気軽に全国の業者さんとチャットで質問可能
ハウスメーカーや工務店、設計事務所を探している方にはこのようにお悩みの方も多いのではないでしょうか?
業者も多すぎて比較が大変。都度電話相談も手間と時間がかかって仕方がない…
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業者さんと直接チャットで相談ができるだけでなく、チャットボットへ質問し、不明点を解消することができますよ。
③間取りプランと見積もりの依頼
希望の間取りや設備を具体的に相談し、見積もりを依頼します。
予算と要望をしっかりと担当者に伝えた上で相談しましょう!
詳細な打ち合わせも重ねて、理想の住まいの設計プランを確定していきます。
【注意点】
- 要望がしっかり入った間取りになっているか
- 見積もり内容は適正か
ひとつの業者にのみ依頼すると相場がわからず、割高になる可能性あります。
複数の業者に依頼することで適切な相場がわかるため、複数社にお見積りを依頼しましょう。
④仮契約
間取りプランと見積もりに納得できたら、仮契約を結びます。
業者によって仮契約を設けているところと設けていないところがあるので、事前に確認しておきましょう。
仮契約の段階で以下の点を確認しましょう。
仮契約での確認ポイント
- 契約内容の詳細
- 工事スケジュール
- 支払いのタイミングと方法
- 契約解除の条件
仮契約の際には、契約金(申込金)を支払うことが一般的です。
この金額は本契約時に建築費用に充当されます。
⑤住宅ローンの仮審査
仮契約後は、住宅ローンの仮審査を行います。
仮審査を受ける際は、間取りプランや見積もりなど用意しなければいけない書類があるので、事前に準備しておいてください。
仮審査では以下の点が確認されます。
- 年収や勤務状況
- 他の借入金の有無
- 物件の評価額
仮審査に通過すれば、本審査に進むことができます。
仮審査の段階で問題が見つかった場合は、計画の見直しが必要になる可能性があります。
⑥工事請負契約の締結
住宅ローンの仮審査が通過したら、工事請負契約を締結します。
契約書には以下の内容が含まれます。
契約書の確認ポイント
- 工事の内容と仕様
- 請負金額と支払い条件
- 工期
- 瑕疵担保責任
- 解約条件
契約書の内容をしっかりと確認し、不明な点があれば必ず質問しましょう。
必要に応じて、弁護士などの専門家に相談するのも良いでしょう。
また、この時点で住宅ローンの本審査も始まります。
審査に受かったら、住宅ローンの契約もおこないましょう。
⑦着工から完成まで
契約締結後、いよいよ工事が始まります。
着工に入る前には近隣トラブルを避けるために、挨拶に行きましょう。
業者によっては、近隣住民への挨拶を代わりにおこなってくれるところもありますよ。
工事中は定期的に現場を確認し、進捗状況を把握しましょう。
主な工程は以下の通りです。
地鎮祭
地鎮祭は、工事の安全を祈願する儀式で、土地の神様に感謝し、工事の無事を願います。この儀式を行うことで、施工者や施主の心が一つになり、家づくりへの意識が高まります。
基礎工事
基礎工事では、土地の地盤をしっかりと固めるために重要な作業が行われます。基礎がしっかりしていないと、後の建物が不安定になり、ひび割れや傾きの原因となるため、慎重に進める必要があります。
上棟
上棟は建物の骨組みを組み立てる重要な工程で、この作業によってには家の形が現れます。
内装・設備工事
内装・設備工事では、壁や床の仕上げ、電気配線や水道管の設置などが行われます。この段階で家の雰囲気が大きく変わるため、施主の希望に沿ったデザインや素材選びが重要になります。
外構工事
外構工事では、庭や駐車場など外部空間の整備が行われます。外構は家全体の印象を決定づけるため、デザインや素材選びにもこだわりたいポイントです。また、防犯やプライバシーにも配慮した設計が求められます。
工事中に変更や追加がある場合は、早めに業者に相談しましょう。
工事の後半になるほど、変更が難しくなります。
⑧最終確認と引き渡し
工事が完了したら、最終確認を行います。
以下の点をチェックしましょう。
最終確認のポイント
- 契約通りの仕上がりになっているか
- 不具合や傷はないか
- 設備の動作確認
- 鍵の受け渡し
問題がなければ、引き渡しとなります。
引き渡し後に不備を指摘すると、費用がかかる場合があるので、引き渡し前に隅々まで確認しておきましょう。
この時点で残金の支払いを行い、保証書や取扱説明書などの書類を受け取ります。
【土地ありで家を建てる場合】よくある質問と回答
-
家を建てるまでにどのくらいの期間がかかる?
-
土地ありで家を建てる場合、一般的に以下のようなスケジュールになります。
- 準備期間(業者選び、プラン作成など):2〜3ヶ月
- 契約から着工まで:1〜2ヶ月
- 工事期間:4〜6ヶ月
- 完成から引き渡しまで:2週間〜1ヶ月
合計すると、約8〜12ヶ月程度かかることが多いです。
ただし、家の規模や仕様、地域の気候条件などによって変動する可能性があります。
-
家を建てる際にかかる費用はいつ発生する?
-
家を建てる際の費用は、主に以下のタイミングで発生します。
- 申込金:仮契約時(50万円程度)
- 契約金:本契約時(建築費用の10〜30%程度)
- 中間金:上棟時(建築費用の30〜40%程度)
- 最終金:引き渡し時(残金)
これらの支払いスケジュールは業者によって異なる場合があるので、契約時に確認しておくことが重要です。
-
土地の形状によって建てられる家に制限はある?
-
はい、土地の形状によって建てられる家に制限が生じる場合があります。
主な制限要因は以下の通りです。
- 接道条件:建築基準法上、原則として幅員4m以上の道路に2m以上接していることが必要です。
- 旗竿地:細長い進入路がある土地では、建築可能な面積が制限されます。
- 傾斜地:大規模な造成工事が必要になる場合があります。
- 変形地:効率的な間取りが難しくなる可能性があります。
これらの制限に対しては、設計の工夫や必要に応じて行政との相談が必要になります。
土地購入前に、建築可能性を専門家に確認することをおすすめします。
まとめ |「Constroom」で土地ありで家を建てる流れをプロに相談してみよう
土地ありで家を建てる流れについて、詳しく解説してきました。
家づくりは人生の一大イベントであり、多くの決断と手続きが必要です。
しかし、正しい知識と準備があれば、夢のマイホームを実現することができます。
家づくりの過程で疑問や不安が生じた場合は、「Constroom」の利用をおすすめします。
ConstRoomでは、経験豊富な全国の業者に直接質問することができ、多様な視点からアドバイスを得ることができます。
Constroom を活用するメリット
- 専門家の意見を簡単に聞ける
- 複数の業者の回答を比較できる
- 匿名で質問できるので気軽に相談できる
- 最新の情報や地域特有の事情も知ることができる
不安なことがあれば、遠慮なくConstRoomでプロの業者さんに質問してみましょう。
プロの意見を参考にすることで、より良い家づくりの実現につながります。
土地ありで家を建てる方法について理解を深め、ConstRoomも活用しながら、理想の家づくりを進めていってください。
夢のマイホームの実現に向けて、一歩ずつ着実に進んでいくことをおすすめします。